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2003年04月25日(金) 10時41分
電磁波、一定条件下で染色体異常促進 慈恵医大グループ（朝日新聞）電磁波の生体影響を研究している東京慈恵会医大の清水英佑教授のグループは２４日、山口市で開かれている日本産業衛生学会で、ラット（ネズミ）による実験で超低周波の電磁波が一定の条件下で脳の染色体異常を促進する結果が出た、と発表した。突然変異を起こす化学物質を与えて電磁波にさらすと、化学物質だけの投与に比べ染色体異常が２〜３倍に増えたという。同グループは「電磁波ががんの促進因子である可能性を示す」としている。 超低周波の電磁波は家電や高圧線から出る。今回の実験は一般環境の数千倍の電磁波を使って行われた。 実験は電磁波による脳腫瘍（しゅよう）の誘発性を調べるため、脳の細胞分裂が盛んな生後３日のラットの子どもに対し、超低周波電磁波（５０ヘルツ、強さ１０ミリテスラ）を連続２４〜７２時間浴びせ、脳細胞の変化を調べた。染色体異常が起きると、小核と呼ばれる染色体の破片が細胞中に増える。この増加が発がん性の目安となる。 実験は２段階で行った。最初、電磁波だけをあてたが、小核は増えなかった。次に突然変異を起こす化学物質（シスプラチン）を投与し、電磁波をあてたところ、化学物質だけを投与したラットに比べ、小核の発生が２〜３倍に増えた。時間や化学物質の投与量に比例して小核も増えたという。 清水教授は「突然変異を起こす化学物質と併用すると、その障害性を電磁波が増強することが確認できた。今後は電磁波の強さや化学物質の種類を変え、複合暴露の影響を調べたい」と話す。 超低周波の電磁波の生体影響については、ＷＨＯ（世界保健機関）やＩＡＲＣ（国際がん研究機関）が一昨年、「発がん可能性あり」と発表した。しかし動物実験や細胞実験による証明が不十分で、ＷＨＯの国際電磁波プロジェクトを中心に発がんメカニズムの解明などを目的に各国で研究が進められている。 ＜学会の座長を務めた山口大医学部の岩本美江子助教授（環境衛生学）の話＞ 電磁波だけでは影響がなく、変異原物質との複合暴露だと影響が出るというのは興味深いが、実験の電磁波の量は通常の環境よりもはるかに大きい。どのくらい低い値から影響が出るのか研究を進めて欲しい。(04/25 10:40) |