自動車主要八社が二十四日発表した十一月の自動車の世界生産台数は、景気悪化による世界的な自動車販売不振を受けて国内外の工場で減産を進めたため、全社が前年同月を下回った。トヨタ自動車、日産自動車、スズキ、マツダ、三菱自動車、富士重工業の六社は二けたの下落率で、「自動車不況」の深刻さが一段と鮮明になった。
日産は33・７％減の二十二万二千二百十二台で、一九八四年の世界生産の統計開始後で最大の下落率。国内生産も35・６％減の七万九千六百四十九台と、十一月の台数では六七年（六万二千八百七十台）以来、四十一年ぶりの低水準となった。
トヨタの世界生産台数も26・６％減の五十八万九千五百五台と、八八年以降で最大の下落率。ホンダも三十二万六千百七十六台で９・９％減と、二〇〇三年八月（10・５％減）以来の下げ率。三菱自動車も九万一千七百五十台で27・７％減と、〇三年一月のトラック・バス事業の分社化後で最大の下落率だった。
国内販売台数はスズキ、ダイハツ工業を除く六社が減少。日産は小型車「キューブ」を全面改良したものの22・８％減の四万一千五百八十四台と、十一月では一九六六年（四万一千二百九十二台）以来の低水準。マツダも28・０％減の一万三千五百四十台と、十一月としては七〇年以降で最低の台数だった。
新型車が好調だったダイハツは４・３％増の五万一千六百七十六台と、十一月で過去最高。
輸出は全面改良車の効果があった富士重工を除く七社が前年実績を下回った。