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2008年12月22日(月) 02時33分

<子どもの病気>化学物質との関連解明で母子6万組を調査へ毎日新聞

 アトピー性皮膚炎やぜんそくなど、近年増えている子どもの病気と化学物質との関係を解明するため、環境省は10年度から国内約6万組の母子を対象に、子どもの出生前から12歳までの健康状態を追跡する疫学調査を始める。国内では規模、期間ともに前例のない大規模疫学研究となる。

 同省によると、日本では過去20年間で小児ぜんそくの患者の割合(罹患(りかん)率)が2〜3倍に増えた。ダウン症の発生頻度も過去25年間で倍増しているほか、小児肥満や小児糖尿病など代謝・内分泌系の異常の増加も目立つ。増加の背景には子どもをめぐる環境の変化があると推定されるが、どんな環境要因がどうかかわっているかは不明だ。

 環境省の調査は、化学物質を子どもが体内に取り込む量と、免疫系の異常、発育障害などとの関係を解明する。10年度から全国の妊婦約6万人に協力を求め、出産時にさい帯血(へその緒の血液)を採取するほか、出産前後から子どもが12歳になるまで、定期的に調査して健康状態を把握する。結果がまとまるのは25年ごろの見通しという。【江口一】

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