各地の大学で近年、自閉症やアスペルガー症候群など発達障害とみられる学生が目立っている。人間関係などに難しさを抱え、大学に通わなくなる学生もいる。京都大学や信州大学など、支援体制づくりに乗り出す大学が出始めた。 京都大学では、高機能自閉症の３回生男子（２１）を、学部教職員やカウンセラーがチームで支えてきた。
「遠回しな表現を理解できません」「否定的な言葉かけに過剰反応します」。合格後すぐ、母親は、問題点をファイルにまとめ、理解を求めた。大学側は、高校の担任からも話を聞き、相談役を決めた。かかわる全教職員で情報を共有した。
１回生の６月、この学生が教務課に退学届を手に飛び込んできた。「京大生としてやっていけない」。語学で音読がよくできていないと指摘され、パニック状態だった。１時間ほどじっくりと聴くと、落ち着いた。
相談役の職員（５６）は、今も年６回面接をする。学生は「いつでも相談できて助かった」。京大は今後、様々な障害のある学生支援を、大学全体で継続して進めるセンター設置を検討中だ。
富山大学は４月、学内のソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）を立ち上げる。対面の相談が苦手な学生は、カウンセラーとネット上でやりとりできる。
「孤立させたくない」と斎藤清二保健管理センター長（５７）。年１００人ほどの新規相談者中、昨年は１〜２割に発達障害が疑われたという。多くは、過去に診断を受けていない。「知的レベルが高く、気づかれずに来た」と斎藤さんはいう。
信州大学は、４月から、「学生支援コーディネーター」を置く。精神科医や臨床心理士と学生の個別支援計画を作る。
国立特別支援教育総合研究所などが０５年度、全国の大学や短大の相談担当者らに実施した調査では、過去５年間で約７６０校のうち３割が、発達障害の診断があるか疑いのある学生の相談を受けていた。
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〈発達障害〉（１）自閉症やアスペルガー症候群を含む「広汎性発達障害」（２）落ち着きがない「注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）」（３）読み書きや計算など特定分野が困難な「学習障害（ＬＤ）」など。脳の機能障害が原因と考えられている。文部科学省の０２年調査では、普通学級に通う小中学生の６．３％に発達障害の可能性があるとされた。０５年４月、早期発見と支援を国・自治体の責務とする発達障害者支援法が施行された。
http://www.asahi.com/national/update/0223/OSK200802230058.html