「何を信じていいか分からない」。中国製冷凍ギョーザの農薬混入問題で、商品を販売したのは「食の安心」が売り物の生協や大手スーパーだった。「コープマーク」を信頼する消費者からは不安の声が上がり、各生協では、３１日も商品の回収が続いた。
中毒を引き起こした冷凍ギョーザと同種の商品を販売していた名古屋市名東区のめいきん生協コープ藤が丘店。組合員からは「ほかの中国製品は大丈夫か」との問い合わせのほか、「コープは安心だと思ってきたのに」と厳しく指摘する電話が相次いだ。
同店では前日に引き続き、十数袋を回収。水田繁店長は「本当にショックだ。申し訳なくて、今日もお客さんの顔をうつむき加減で見るしかなかった」と声を落とした。
「安心」を買っていたはずの常連客。長野市内の生協に買い物にきていた同市の主婦宇都宮真由美さん（３５）は「しっかり調べてほしかった」。岐阜県多治見市の会社員吉崎龍男さん（５５）は「メーカーをしっかり指導してもらわないと。コープブランドを信頼していつも利用しているので、何を信じていいか不安になる」と訴えた。愛知県豊橋市の主婦（３０）は「ミートホープの牛肉コロッケに続き、今回で信頼は３割減。でも、まだ期待しています」と話した。
問題の冷凍ギョーザは、日本生活協同組合連合会（日本生協連）が商品企画しジェイティフーズに製造を依頼、中国の「天洋食品」が下請けで製造を請け負った。各地の生協は、日本生協連を通じて冷凍ギョーザを仕入れ、店頭や共同購入などで会員に販売した。
独自の商品検査機関を持つなど、「食の安心・安全」を売り物にしてきた生協だけに、末端の地域生協の多くは「本部を信じて仕入れているのに」「本部はもっとしっかり調べてほしかった」と口をそろえる。
今回のような混入は防げるのか。日本生協連は「品質管理体制の一層の強化と、再発防止に努める」とするが、具体的な防止策は「現在は商品の撤去・回収に全力を挙げている段階で、まだ何ともいえない」（渉外広報本部）と、頭を悩ます。
名古屋経済大消費者問題研究所の小木紀之所長（６６）は「生協も、聖域じゃないということ」と指摘。「食肉や生鮮商品は検査が強化されているが、加工商品は落とし穴だった。行政と売り手は一層のチェック態勢の強化が必要だが、消費者も意識を高めることが重要だ」と訴えた。
一方、藤竹暁学習院大名誉教授（大衆心理）は「消費者はパニックに陥らずニュースを見て情報を仕入れることが大切。念のため中国製食品は当面使用を控え、安全性を確認しながら今後使っていけばいい」と冷静な対応を呼び掛けている。
（中日新聞）