人名録の元祖「日本紳士録」（発売・交詢社出版局、発行・ぎょうせい）が今月刊行の第８０版で休刊することになった。約１２０年にわたり、時代のキーマンを網羅し、著名人のステータスともいわれた同書。だが、詐欺事件やネット情報網の発達、個人情報保護意識の高まりという時代のあおりを受け、その歴史の幕を閉じることになった。
「日本紳士録」は１８８９年（明治２２年）、福澤諭吉の主唱のもとで創設された社交団体「交詢社」（１９１２年に財団法人化）によって東京、横浜を中心に１円５０銭で発売された。当時の掲載件数は約２万３０００件で、掲載基準が高額納税者だったことや「人名録」が皆無だったことから初版は飛ぶように売れ、１８９２年の第２版では自薦・他薦の掲載希望者が殺到、一挙に１万件増の３万３０００件の人物が収録された。
「企業人や文化人にとって、この紳士録は大きな広告であると同時に、立派な人として見られるという一つのステータスとなったんです」と話すのは、交詢社出版局営業本部長の鳥海正氏。
「人格、識見ともに日本人の代表たりうる人」との一定基準が定着した後も掲載希望者は後を絶たず、最盛期には１４万人が名を連ね、住所や連絡先、職歴に学歴、趣味や宗教に至るまでの多彩な情報が盛り込まれた上、レトロ風の赤い装丁と高価格も相乗し、まさに貫禄（かんろく）ある人名録となった。
「掲載されたことをとても喜んでくれ、手紙を送ってくれる方もたくさんいました」（鳥海氏）
しかし、時代の流れは時に“逆流”になった。その一つが詐欺事件。無料掲載なのに、詐欺集団が名簿から電話を掛け、「掲載料を頂くことになった」と、お金をだまし取る事件が相次いだ。１４億円以上もだまし取られた会社員もいたという。
デメリットが表面化するすると、少しずつ希望者は減少していった。
決定打となったのが、個人情報保護意識の高まりと、通信情報網に代表されるネット社会の発達だった。
「日本文化の一つとして何とか紳士録を刊行し続けたい」との思いから、鳥海氏は掲載許可をもらいに各方面に地道に出向いて回ったが、成果は得られなかった。
０６年の個人情報保護法の施行も影響して、第８０版では掲載件数がついに１０万件を切った。「休刊というより、事実上の廃刊。まあ、それが社会の趨勢（すうせい）ですから仕方ない。情報制限して載せたところで、紳士録の価値はないですから」
「日本紳士録」刊行にあたって、７１年に財団法人交詢社から独立した交詢社出版局も、第８０版（１１万８００円）の販売を見届けた後に解散するという。
ZAKZAK 2007/04/20