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ソニーが、ノート型パソコン向けリチウムイオン電池パックのリコール（回収・無償交換）を全世界で始める。米デル、アップルコンピュータの製品のリコール後に「これ以上はない」と表明した矢先にレノボ（旧ＩＢＭ）に飛び火したため、対象をすべての電池供給先に拡大した。リスク要因を一掃しようという前代未聞、捨て身の対策だ。
パソコン各社は２９日、リコールの必要性についてソニーと協議を開始。１日に「安全宣言」したばかりの富士通と東芝はリコールを発表した。「デルなどと同じ原因の事故はないが、安心して使ってもらうため」という。東芝の対象は８３万個だが、富士通は非公表。ソニーも近く、自社製パソコン搭載電池をリコールするが、日立製作所はリコール対象電池を使っていないという。
ソニーの異例の対策は、レノボのソニー製電池搭載パソコンの発火で従来の説明が説得力を失ったのを受け、「安全対策」「安心対策」の両面から、問題を一気に収束させるのが狙いだ。契約を理由に電池供給先を開示していないが、メーカーがリコールする度に対象機種が発表される。
ソニーは最近トラブル続きだ。ソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）の次世代ゲーム機「プレイステーション３」の欧州発売再延期の原因も、ソニー製ブルーレイ・ディスク（ＢＤ）再生装置部品の生産トラブルだった。
新技術の立ち上げにトラブルは付き物だが、ＳＣＥの久多良木健社長は６日の記者会見でソニーの技術力低下を問われた際、「その通りかもしれない。約束したことができていないわけだから」と身内批判を展開した。
電池の不具合は微細な金属粒子が混入したためだった。それが原因でショートを起こすのも、過熱・発火に至るのも「極めてまれ」とはいえ、異物混入防止は基本中の基本で、ＢＤ部品のトラブルより深刻な問題だ。