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【ワシントン＝山本秀也】米国産ホウレンソウを介した病原性大腸菌Ｏ１５７への感染は１８日、全米の２１州に拡大し、患者は１１４人（死者１人）に達した。週明けを迎えて社会的な影響も本格化しており、カリフォルニア州の２生産業者が自主回収に乗り出したほか、マクドナルド社など大手外食チェーンは同日、サラダなどホウレンソウを使ったメニューの中止を発表した。
米国内での大規模なＯ１５７感染は、過去１０年で１１回以上発生。患者が１０００人を超えたケース（１９９９年）もあるが、ニューヨーク大学医学部のシーグル助教授は、米紙ウォールストリート・ジャーナルに対し、腎臓疾患を引き起こして重症化する患者の割合に注目し、今回のケースでは菌の毒性が強まった可能性を指摘している。
米食品医薬品局（ＦＤＡ）では、前週末の段階で袋入りのサラダ用など、ホウレンソウを生で食べないよう勧告。全米レストラン協会も加工品以外のホウレンソウをメニューから外すよう傘下の飲食業者に求めていた。生鮮品を使った料理も対象とされたことで、ピザにもホウレンソウの使用を控えるチェーン店が出始めた。
ＦＤＡ当局者は、ＣＮＮテレビに対し、「一部の業者が小売り用のほか、業務用も出荷していた」と指摘。業者が回収に乗り出した商品は、メキシコ、カナダにも輸出されていたという。
米国のホウレンソウ消費量は有機食品ブームを背景にこの１０年で３倍以上に増え、米国内だけで２億ドル市場とされる。米メディアはこぞって「ポパイ」の映像を流し、消費回復の手段はこのアニメぐらいしか残されていないことを強調している。
(09/20 02:22)