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百貨店のお歳暮商戦が本格化してきた。今年のキーワードは「ネット」と「カード」。急増しているネット注文客のさらなる拡大と、確実な購入が見込める自社カード会員の囲い込みに向け、各社は優遇サービスを競い合っている。
ネット販売に力を入れるのは三越。０２年は全国送料無料、コンビニエンスストアでの決済可能といったサービスが人気を呼び、ネット経由の売上高が業界首位となった。今年は年賀状ソフトでトップシェアの「筆まめ」の住所録データを注文に活用できるサービスも追加。「郵送先を入力する手間も不要になる」と、前年の２．３倍の売上高１０億円を目指す。
伊勢丹も、ギフト商戦の売り上げに占めるネット注文の割合が年々増加し、今年の中元商戦では１７．６％まで拡大した。一方、ギフトセンターの客数は減少傾向にあるため、１１月１２日に開設する新宿本店ギフトセンターの面積は縮小する計画。
ネットと売り場の相乗効果を狙うのは西武百貨店。池袋店などではギフトセンターの待ち時間を解消するため、ネットで「座席予約サービス」を実施。他方、売り場には様々な相談に応じる「ギフトコンシェルジュ」を配置し、対面販売の強みもいかす。
常連客であるカード会員の早期囲い込み競争も激化している。
東京・新宿の小田急百貨店では、例年より１カ月早い１０月１５日から会員向けの「お歳暮早期承り会」を始めた。限定８５０品が最大１４．５％割引となるサービスで、「いかに早く注文を受け付けるかに勝機がかかっている」と話す。大丸や東武百貨店も会員向けに１５％割引の早期限定サービスを実施。東急百貨店はカードポイントを通常より２％多くしている。
ただ、お歳暮の売り上げ目標は「前年並み」と慎重な百貨店が大半。贈り先件数を最小限に抑える傾向が続いており、平均単価もほぼ横ばいと見込むところが多い。
(11/01 09:14)