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バドミントンのシャトル（羽根）の販売をめぐり、他社の活動を妨害したとして、公正取引委員会は２４日、スポーツ用品大手のヨネックス（東京都文京区）に、独占禁止法違反（不公正な取引方法）により、やめるよう排除勧告した。
公取委によると、ヨネックスは９４年ごろから水鳥の羽根を使ったシャトルを販売する際、外国製のシャトルを輸入販売する業者と取引している小売店に自社品だけを売るようもちかけ、従わないと出荷を停止することを示唆して、輸入販売業者と小売店との取引を妨害した。
０１年には千葉県内のバドミントン大会で輸入販売業者を大会の協賛社にしないことを条件に自社が協賛社となり、大会での他社のシャトル使用を妨げるなど、他社の販売を妨害したという。
ヨネックスは国内の水鳥シャトル市場の約８割を占め、水鳥シャトルの年間売上高は約２８億円。同社は「勧告の内容を精査し、今後の対応を決めたい」としている。
(10/25 01:00)