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東京大学が、大学院と学部の全学生約３万人や教職員が学内で使う共用パソコンで、アップルコンピュータのデスクトップ型「ｉＭａｃ（アイマック）」を来年３月から導入する。現在の共用機は、無償で公開されている基本ソフト（ＯＳ）「リナックス」をベースにした簡易パソコンだが、５年の更新期を迎えるのを機にマックに切り替える。現在は原理的にはＯＳ最大手のウィンドウズも使えるが、来年３月以降は、一部の高機能パソコンを除き共用パソコンの大半でウィンドウズが使えなくなる。
東大は、駒場第１と本郷、柏の３カ所のキャンパスに共用パソコン約１４００台を置き、情報交換網システム（ＬＡＮ）で結ぶ。
ＮＥＣの関連会社が２４日、共用パソコンシステム納入の一般競争入札で落札し、約１１５０台がマックになり、システムを制御する基幹コンピューターのサーバーも大半はアップル製になる。
残りの約２００台は、３次元のデータ処理などができる高機能パソコンやウィンドウズも使えるパソコンとなる。
学生らはＩＤ・パスワードを持ち、自由に共用パソコンが使える。駒場第１キャンパスでは、共用パソコンを使って、情報教育棟で１年生全員（約３５００人）にコンピューターを使った必修科目「情報処理」の授業を行っている。授業以外のリポート作成やメール閲覧に使われている。
マックを導入する理由について、東大では「ウィンドウズに比べて様々なソフトの導入がしやすく、不具合が起きても自分で直しやすい利点がある」と説明している。
アップルコンピュータの日本法人は、米国で実績がある教育機関向けの市場開拓を進めてきたが、「パソコン１０００台を超える規模の受注は初めて」としている。
(09/25 05:57)