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百円玉が欠かせないゲームセンターで、硬貨の代わりにＩＣカードを使う「キャッシュレス」が広がってきた。業者は回収の手間や硬貨詰まりのトラブルがなくなり、利用客も両替や小銭が不要となる。ＩＣカードは利用の限度額を設定することで、小遣いの使いすぎも防止できるため、各社は家族そろっての利用客取り込みにつなげたい考えだ。
タカラアミューズメントと東芝エンジニアリングが開発した「ＡＴＯシステム」は文字通り、料金の後払いが最大の売りだ。利用客は入場時にＡＴＯカードを１枚、受け取る。カードをゲーム機の読み取り機にかざすたびに課金され、退場時にレジで一括してゲーム料金を精算する。
千葉県や兵庫県など全国４店で導入済みで「きょうはいくら使うか、また今度いつ来るかわからない客にとっては、料金後払いが最適だ」と強調する。子ども用は１０００円の上限を設定している。
一方、料金先払い型の導入を進めるのはゲーム大手のセガ。ソニー系の電子マネー「Ｅｄｙ」のＩＣカードが使えるゲーム機の種類を１２月から増やして、一層の普及を図る。Ｅｄｙは料金を前払いし、チャージ機でカードに電子マネーを充填（じゅうてん）する仕組みで、外食や小売業界にも広がっている。
少子高齢化が進むなか、ゲームセンターは店舗の大型化を通じて経営の効率化やファミリー層、女性層の取り込みを図っている。０２年度の業務用アミューズメント業界の市場規模は７６００億円と６年ぶりに拡大に転じており、ＩＣカードによるキャッシュレス化もこうした流れを加速させそうだ。(09/15 22:54)