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「天然温泉１００％、源泉１００％」とパンフレットで宣伝しながら、実際には水を加えたり沸かしなおしたりする温泉施設の多いことが、公正取引委員会の調査でわかった。温泉ブームの中、公取委は「不当表示につながるおそれがある」として、業界団体に表示の改善を促している。
温泉は、０２年度で全国に約２万２０００施設ある。業界団体の日本温泉協会によると、源泉の温度を入浴可能な温度にする加温や、湯量を確保するための加水のほか、浴槽内の湯を濾過（ろか）・消毒して循環させ、再利用している施設がほとんどという。
こうした実情を踏まえ公取委は、のべ２４００施設について、温泉広告の表示実態を調べた。
その結果、約１割にあたる２１７件で「源泉１００％」「天然温泉１００％」と強調した表示が見られたが、加温や加水、循環装置による再利用について表示したケースはほとんどなかった。
一方、公取委が実施した消費者アンケートによると、利用したい温泉は「源泉１００％」が５割超、次いで「天然温泉１００％」が約３割で高い人気を示した。「循環式」と答えたのは、わずかに０．３％だった。
「源泉１００％」「天然温泉１００％」という言葉には明確な定義はないが、「源泉１００％」という表示については５割近くの人が、「天然温泉」では約３割が「加温や再利用などのない源泉をそのまま使う温泉」と受け止めていた。
こうした調査結果から公取委は「源泉１００％」などの表示が、源泉だけをそのまま利用しているかのような誤解を消費者に与えやすく、景品表示法の不当表示につながるおそれがあると判断。加温や加水、循環式かどうかについても消費者に情報提供するのが望ましいとして、日本温泉協会などに表示の改善を要請した。
また、環境省もこうした温泉表示のあり方などを話し合う懇談会を２９日に立ち上げ、今後１年間で議論する予定だ。
日本温泉協会は「消費者の健康志向から、温泉表示への関心も高まっている。今後、これまでより多くの情報を積極的に公開するよう、施設に対して働きかけていきたい」としている。(08/28 13:12)