2003年08月01日(金) 00時00分

天然温泉１００％表示に『待った』 公取委、適正化要請 （東京新聞）

　温泉ブームの中、源泉に加熱したりしているのに、旅行会社のパンフレットや温泉業者のホームページで「天然温泉１００％」などと表示するケースが横行しており、公正取引委員会は景品表示法上問題があるとして三十一日までに、適正な表示に取り組むよう旅行業公正取引協議会や日本温泉協会などに要請した。

　公取委によると、二〇〇一年三月現在、全国の温泉は二万千九百九十一施設。約七割が地中からポンプで源泉をくみ上げる「動力源泉」で、自然にわき出す「自噴源泉」は三割だった。動力源泉の中には、温度が低いため入浴に適した温度までボイラーで加熱しているケースがあったほか、湯量不足を補うため水を加えたり、浴槽内の湯をろ過・消毒して再利用する循環式を取り入れたりしている施設もあった。

　二千三百五十三施設を調べた結果、二百十七施設で、パンフレットなどに「源泉１００％」「天然温泉」などと表示し、加熱や加水、循環など源泉を加工している事実は書いていなかった。

　ただ、高温、高濃度の天然源泉に水を加える行為について公取委は「湯量不足を補うためではないので問題なし」としており、判断基準のあいまいさもうかがえた。

　公取委は「パンフレットやホームページは消費者が温泉施設を選択する際の重要な情報源」との判断から、こうした表示が消費者の誤解を招く恐れがあるとしている。

http://www.tokyo-np.co.jp/00/kei/20030801/mng_____kei_____001.shtml