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サッカーくじ（愛称ｔｏｔｏ＝トト）の人気後退に、ブレーキがかからない。全国販売が始まった０１年の第１ステージは１回平均２６億円を売り上げた。ところが、今季はＪ１優勝決定が今週末の最終１５節にもつれこむ熱戦なのに、その４分の１どまり。起死回生を狙って２０日から、かつてＰＴＡの反対で「禁じ手」とされたコンビニエンスストアでの販売が解禁される。
東京・銀座５丁目の一等地にあるｔｏｔｏＰＲショップ銀座。トトの全国発売がスタートした０１年、二つの窓口に長蛇の列ができた。「１日３０００枚の発券があった。今は多い日でも１０００〜１５００枚」と大出博宣店長は懐かしむ。
この年の１回平均売り上げは約２１億円、年間６０４億円だった。昨年は日韓共催のワールドカップ（Ｗ杯）があったのに、同約１０億円、年４０８億円と落ち込んだ。
テコ入れを図って、５試合１０チームの得点を当てる「トトゴール」を今季から導入した。が、勝敗を予想するトトとトトゴールを併売しても、１回平均約６．８億円。直近の第１４節までの合計も１０９億円どまりだ。
くじ導入はスポーツ振興財源の確保が目的。しかし、じり貧が続き、スポーツ団体などへの助成金も０２年度の約６９億円から、０３年度は約２７億円へ減った。日本体育協会の岡崎助一事務局長は「市民を対象としたスポーツ教室などで、規模縮小や中断する事態が出てくる」と困惑する。
なぜ売れないのか。ギャンブリング・ゲーミング学会の会長を務める谷岡一郎・大阪商大学長は「日本人は推理より宝くじが向いている。トト購買層は教育、所得水準が高い人が主。スポーツの結果を推理する文化が広く根付くには、まだ１０年かかる」と話す。
コンビニをめぐっては、日本ＰＴＡ全国協議会などが「中高生がひんぱんに立ち寄る。ギャンブルは青少年に悪影響がある」と猛反対。９８年、当時の文部省が「当面は売らない」と決めた経緯がある。
しかし、今年３月末の中央教育審議会スポーツ・青少年分科会では、あっさり了承された。ＰＴＡが組織だって反対の声を上げる間もないほどの「早業」だった。
トト発売元の特殊法人「日本体育・学校健康センター」によると、既存の店は約７１００店。コンビニを組み込めば販売網はぐんと広がる。「購入者の利便性を重視し、昨年から文科省に要望していた」と坂口力スポーツ振興投票部長。
２０日から売り始めるのはローソン。来年３月にファミリーマートも参入する。ローソンの約７６００店、ファミリーマートの約６千店が加われば、「３〜４割は売り上げが伸びるのでは」と谷岡さんは予想する。文科省企画体育課は「サッカーくじによる青少年の問題は一件もなく、当初の懸念はない」という。
くじを買えるのは１９歳以上。ＰＴＡは、写真入り身分証明書で年齢を確認するなど「厳格な取り扱い」を文科省に要望している。
(08/01 16:13)