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インターネットを使って株式売買する個人投資家が、株式市場の大商いの主役になりつつある。外国人投資家の買いが火を付けた今回の株価上昇局面だったが、「ネットの個人」が敏感に反応し、一気に売買を膨らませた。個人が主導した初めての相場との声も出ている。
東京証券取引所１部の出来高は、５月２９日から７月１８日まで、３７営業日連続で１０億株を突破。バブル期の８９年に記録した過去最高の２０営業日連続を大幅に更新している。
これと並行するように、東証など国内主要３市場の売買代金に占める個人投資家の割合は、３月の１２．２％から６月には１８．４％に上昇し、７月に入ってからは２０％を超えている。
個人投資家の売買はネット経由が目立っている。６月の大手ネット証券６社の売買代金は、イー・トレード証券が９８９６億円（３月比１．８倍）、松井証券が８４０７億円（同２．１倍）となるなど、軒並み過去最高を更新した。
７月はさらに増え、松井証券は１４日までの１日当たり売買代金が６月の５７％増の６３０億円に達した。同証券の推計では、６月の個人投資家の売買代金の約８割がネット経由だった。
各社によると、短期的な売買を繰り返すプロ級の顧客が売買回数を増やしただけでなく、ネット取引から離れていた顧客が戻ってくる例や、店頭や営業マンに注文を出していた顧客が手数料にひかれてネット取引を始める動きも出ている。
松井証券の松井道夫社長は「今回は外国人投資家の動きに、個人投資家がすかさず追随して相場をリードし、その動きに国内の機関投資家が乗っかってきた。個人がメーンプレーヤーとなった初めての相場だ」と指摘。「ただ、個人は引き時も早く、今回の大商いも一気にしぼむ可能性がある。今後もことあるごとに、ネットの個人が相場を動かす可能性が出てくるだろう」と話す。
一方、売買システムの能力が限界に達し、売買情報の提供が遅れるなどのトラブルに見舞われる大手ネット証券も出ている。このため、ＤＬＪディレクトＳＦＧ証券が、８月末までに数億円かけてシステムを増強し、「注文ピーク時でも処理能力の５０％程度に収められるようにする」（国重惇史社長）など、各社とも急増する個人の売買に対応を迫られている。
(07/21 17:45)